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SEO

ここでは、「SEO」 に関する記事を紹介しています。

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昨日、YahooのYSTインデックスアップデートがされました!

関連タグ : アップデート, yahoo, SEO,

SEO及びSEMなどWebマーケティングソリューションを提供する株式会社ディーボ(札幌市、代表取締役社長:藤沢 竜志、以下ディーボ)は、SEO対策サービス「Power SEO」を検討中の企業様に無料でキーワード調査を実施するサービスを開始しました。

SEO対策を実施するキーワードによって、集客できるユーザ数、ユーザの目的が大きく異なります。また、競合がかなり強いキーワードでSEO対策を実施した場合は、上位表示されるまでにかなりの時間を要してしまいビジネスチャンスを逃す場合があるなど、適切なキーワードを選択できるかが事業の成否を握る大きな要因となります。

ディーボでは、これらの点を踏まえて、Power SEOをご検討の企業様を対象に、市場状況、競合状況、お客様サービス内容の3つの視点からキーワードを調査・分析し、より費用対効果のよいキーワードを提案するサービスを開始します。

■ Power SEOの内容
・URL:http://powerseo.jp/
・初期設定作業開始から最短3営業日以内にSEO対策を導入します。
・キーワードの追加・削除は最短3日で実施します。
・Yahoo! JAPAN、Googleのアルゴリズムが変更になった際は、アラートメールを送信します。
・月々のキーワードメンテナンス費用は、成果報酬型を採用します。
 ※成果報酬型費用の算定は、検索結果で20位以内に入った場合のみが課金対象です。
 ※成果報酬は日次単位で課金される日額課金を採用します。
・検索エンジンの表示順位は、専用モニタリングツールで確認できます。
・アクセス数、検索数は、専用モニタリングツールで確認できます。
・簡易キーワード調査を実施します。

■ Power SEOの価格
・初期費用:63,000円
・ページチューニング費用(1キーワードにつき):15,750円
・キーワードメンテナンス費用:成果報酬型料金

http://www.seotools.jp/news/id_NRR200827931.html

関連タグ : SEO対策, 無料,

検索エンジンは、情報を発信する企業とそれを求める利用者(検索ユーザー)の、コミュニケーションの橋渡し的役割を担う存在であり、これを円滑に行うために日々発信・蓄積されたデジタルコンテンツが、検索要求に応じて適切に検索結果に配置されるように、最適化するための技術が SEO である。

今日のデジタル世界において、検索エンジンや SEO が担う役割や意義について、ある程度の理解が浸透している米国においては、単に Web サイトの収益を上げるための目的のみならず、PR/広報戦略としての ORM(Online Reputation Management)やブランディング、メッセージを伝達する手段としてのサーチマーケティングを展開している企業も増えてきている。

これは米国での SEO の認知が広がりはじめた2000年初頭から、活躍する SEO エキスパートの多くが、そうしたサーチの可能性に気づき、それらを啓蒙する情報発信や教育を積極的に行ってきたことも背景にあろう。

ここで大事なことは、単に特定のキーワードでの順位をあげるためにリンクをかき集めるという極めて近視眼的な手法のみならず、蓄積され続けるデジタルコンテンツが常に検索可能であるように“Web サイトが、検索エンジンに理解・評価されやすいように整える”ことを意識し、それを実現するための手法が模索し続けられていることである。

例えば、米国では Paid Links(ペイドリンク、有料リンク)に代表されるように、如何に効果的かつ効率的にリンクを集めてくるかの手法は、もちろん注目されたけれども、同時にソーシャルメディアの台頭と共に、SMO(ソーシャルメディア最適化)あるいは SMM(ソーシャルメディアマーケティング)といった言葉と共に、それらのマーケティング活動を行いつつ、検索エンジンとの親和性を高めた施策、「どのように自然発生的なリンクが集まるサイトをシステマティックに構築するか」が追求されている。


また、SEO のパフォーマンス測定においても、単に特定のキーワードでの順位がどうなっているかによって SEO の成果を測るのではなく、SEO の実施によってサイト全体のトラフィックがどのように変化したか、また組織的に多くのコンテンツを発信する大企業やコンテンツそのものを大量に保有する企業であれば、カテゴリ毎における検索エンジンでの情報の検索性の高さ(ビジビリティやファインダビリティと呼ばれる)のトレンドを測ることで、企業全体の SEO 戦略を随時設計・修正している企業も出てきている。

対して日本では、2007年は米国同様にペイドリンクを通じた外部リンク対策による、特定キーワードでのランキングを如何に上昇させるかに、マーケティング担当者はフォーカスしてきたし、プレスリリースや新商品・サービスの紹介、各種キャンペーンなど多くの企業活動をデジタル世界で展開しているにもかかわらず、それらの検索エンジンとの親和性を考えたサイト構築に対する意識が高いとは、残念ながらいえない状況だ。

つまり米国と日本では、SEO を利用したサーチの活用・展開方法について意識の違いがあるわけで、それは検索連動型広告という広告手法と、SEO という技術手法の役割の違いを認識しているかどうかにあると思われる。検索連動型広告は、広告として予算投下するわけだから、最初に設定するリード獲得や売り上げといった指標を達成する必要に迫られる。一方、SEO はそれを Web サイトに適用した時に得られる効果は広範囲におよび、単一の指標だけで測ることはできない。

消費者は、日常生活の中でさまざまな疑問や興味・関心などのインテンション(検索意図)を持ち、それが生まれたときに検索をする。そのインテンションに応えることで直接売り上げは発生するわけではないかも知れないが、その検索要求に対して答えを提示してあげることは、企業の広報・ブランディングの観点からは無視することができないだろう。

また、ネットで企業のさまざまな評判が容易に検索して取得できるようになっている以上、オンラインで自社がどのような検索結果画面の中で掲載されているのか、ネガティブな評価が点在しているのであれば、それが何が原因で発生しているのかなど、監視していく必要もある。

企業が発信する情報のうち、最初に接触するメディアが Web サイトとなり、その Web サイトへ到達するための手段として、検索エンジンが日常的に利用されるようになった以上、これまでの特定キーワードでの上位表示対策のみでは、消費者に適切な形で情報を届けることができない。

企業は、インターネットを通じて発信するあらゆる情報を、求めているユーザーに適切に届けることの重要性を認識し、デジタルコンテンツをどのように効率的に消費者に届けるかという視点での SEO 施策を考えていかなければならないだろう。

2008年サーチマーケティング展望として、まず米国と日本の SEO の取り組みの違いから日本国内でも今後求められる施策や考え方について解説した。来週も引き続き、今年の展望について述べていく。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080108-00000004-inet-inet

関連タグ : SEO,

 Wikiaは米国時間1月7日、同社のオープン検索エンジン「Wikia Search」の初期版の立ち上げた。Wikia(およびWikipedia)の共同創設者であるJimmy Wales氏は、一般ユーザーが検索を支配、管理する必要があると考えている。Wales氏は検索エンジンについて、誰もが必要とするもの、すなわち共有資源と考えている。

 7日に公開されたサイトは、「われわれが取り組んでいる検索エンジンの構築を支援」したいと考えるユーザーのためのサイトだ、とWales 氏は語る。ただし、「7日に、Google(の検索サイト)並みに素晴らしいエクスペリエンスは期待しないでいただきたい」(同氏)

 Wikiaが構築しているサイトは、ソーシャルネットワーク的要素を備え、人がランキングする検索エンジン兼ミニWikiだ。中でも最も興味深いのは、検索エンジンとミニWikiの部分だ。

 Wales氏によると、Wikia Searchはまず、ウェブをクロール、インデックスし、アルゴリズムによって導き出された検索結果を表示する。しかし、ユーザーは検索結果のランクを上げたり下げることができ、それがその後の検索結果に大きく影響する。この検索結果のランク付けという追加的かつ意図的な行為により、知名度は低いが質の高いウェブページをランキングの上位に押し上げたり、逆に「リンクファーム」による検索スパムを下位に沈めるのに役立つと確信している。しかし、これはユーザーたちが時間をかけてランク付けを行い、適切なアンチゲーミング技術が導入されればの話だ。

 Googleも検索結果に人の知力を適用している。詳しくは、マサチューセッツ工科大学(MIT)が運営する「Technology Review」サイトに掲載されているGoogleの検索担当ディレクターPeter Norvig氏のインタビュー記事を参照して欲しい。


 Wikia Searchのユーザーは、検索結果のページの上部に表示されるMini Article(短い記事)のコーナーに記事を投稿できる。また、すべてのWikiに共通する点だが、ユーザーはそれらの記事を編集したり、記事に関するコメントを投稿したりできる。恐らく、この点がWikia Searchのエクスペリエンスの最も優れた特徴となるだろう。他のウェブサーファーたちが検索結果ページに残していったこれらのちょっとした指針を読むと、Hoboのサインを思い出す。それは、今自分が向かっている場所にかつて行ったことがある他のさすらい者が残してくれた有益な助言だ。

 またWikia Searchは、ほかにもソーシャルな要素を備える。Wikia Searchでも、単に検索結果が欲しいだけのユーザーが大半だが、その陰で、ともに記事の作成に当たる他の投稿者を見つけることができる。Wikia Searchのユーザーは、特定の検索結果に自分のプロフィールを添付できるようだ。そのプロフィールを見れば、その人がその検索結果の専門家である(あるいは、恐らく仕事上の関心がある)ことが分かる。

 Wikia Searchは完全にオープンソースだ。誰でも検索エンジンやクローラーのコードをダウンロードできる。中にはこのコードを使って自分のウェブサイトがWikia Searchの検索結果のより上位に表示されるように細工する人もいるだろう。しかし、一方ではコード自体を改善しようとする人もいる。この取り組みは、Wikia Searchの規模が拡大し重要視されるようになった時に、SEO(検索エンジン最適化)業界に大変興味深い効果をもたらす可能性がある。

 Wikia Searchではユーザーがウェブページを評価するため、ユーザーが好むコンテンツやサイトを作ること以外に「検索エンジンを最適化する」方法はないとWales氏は主張する。私が何かを見逃さない限り、たとえページに人の評価を付するという選択肢があっても、大半のウェブページは今後も評価されないままだろう。アルゴリズムは今後も問題になるだろう。しかし、私はWikia Searchに大きな期待をかけている。なぜなら、透明性があり、アップデートのプロセスも明確であるオープンアルゴリズムという発想は、現在Google、Yahoo、Microsoft、Askが運営しているブラックボックス化した検索エンジンよりも、はるかにフェアな印象を受けるからだ。

 果たしてWikia Searchは成功できるか。たしかに、ウェブ検索は困難でコストもかかるビジネスだ。しかし、Wales氏が言うように「非常に儲かるビジネス」でもある。他の多くの常軌を逸したサイトと異なり、検索機能があり、そして多くのユーザーを呼び込めれば、利益は自然とついてくる。Wikia Search は、まだ初期段階で荒削りではあるが、alpha.search.wikia.comで是非試してほしい。

 また、進化しつつある人力ウェブガイMahaloも参照して欲しい。現在、Mahaloは主にスタッフを雇って、トピックページを作成している。しかし、新たに搭載された「Mahalo Follow」機能を使うことにより、ユーザーはサイトをMahaloに推薦することができる。この方法を用いれば、人が気に入ったリンクのライブラリをより低コストで、しかも短期間に作成できる。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080109-00000003-cnet-sci